IT・ビジネス知識

【2024年版】システムエンジニアの平均年収は?年代・企業別などで相場を解説

更新日 2024/04/05

システムエンジニアはIT技術を専門に扱い、やりがいはもちろん、年収においても十分に期待できる職種です。しかし年代や企業規模、都道府県別でも、システムエンジニアの平均年収は大きな差があります。 この記事ではさまざまな角度から平均年収を取り上げるとともに、年収アップのコツもご紹介します。 既にシステムエンジニアとして従事している方も、今後のキャリアを考えるにあたってぜひ参考にしてみてください。

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システム エンジニア 年収

システムエンジニアの平均年収

厚生労働省が公表している「令和4年賃金構造基本統計調査(※)」によると、システムエンジニア(システムコンサルタント・設計者を含む)の全年代の平均年収は約660万円です。「ソフトウェア作成者(プログラマなど)」の平均年収が約550万円であることを踏まえると、システムエンジニアの平均年収は高額と言えます。

また、機械技術者の平均年収が約606万円、電気・電子・電気通信技術者の平均年収が644万円となっており、システムエンジニアの年収はその他の職種と比べても比較的高額です。ITエンジニア業界では最新技術が次々と誕生していくため、システムエンジニアには最新情報をキャッチアップすることが求められます。平均年収の高さは、求められるスキルの専門性の高さをあらわしていると言えるでしょう。

また、平均年収が高い背景には、人材が不足していることも考えられます。経済産業省とみずほ情報総研は、令和元年(2019年)に、「2030年にはIT人材が最大で79万人不足する」という予測を立てており、この傾向は今後も続いていくでしょう。ご自身の状況も踏まえながら、次章からもう少し細かく比較をしてみましょう。

※参考:令和4年賃金構造基本統計調査
「職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」システムコンサルタント・設計者  企業規模計(10人以上) より
「きまって支給する現金給与額」×12ヶ月+「年間賞与」にて算出

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その背景には、システムエンジニアの仕事、なり方などがわかりにくいことが一因として挙げられます。そこで、本記事ではシステムエンジニアの仕事内容や必要なスキル、キャリアなどについてご紹介します。

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年収水準と自分の年収を比較してみよう

システムエンジニアの年収は、主に下記の要素で決まります。

  • 経験年数(年代別)
  • 企業規模
  • 勤務地

年収年収水準と自分の年収を比較する際には、単純に数字だけ比べるのではなく、自分の現在の状況と比較しながら確認してみましょう。

システムエンジニアの年代別平均年収

次に年代別にシステムエンジニアの平均年収をまとめました。平均年収は各年代の前半と後半で、下記の通りです。

システムエンジニアは年収の上がり幅が比較的大きく、同じ20代の中でも20代前半と20代後半では平均年収額が140万円ほどの差があります。最も平均年収額が高い40代後半においては、平均年収額が最も低い20歳未満と比較して、約2.8倍の500万円ほど増加していることもわかります。

年代 平均年収
20歳未満 約271万円
20代前半 約376万円
20代後半 約514万円
30代前半 約647万円
30代後半 約730万円
40代前半 約738万円
40代後半 約760万円
50代前半 約735万円
50代後半 約691万円

システムエンジニアは勤続年数が長くなるに伴って、業務範囲が広がっていきます。クライアントニーズのヒアリング及び要件定義、運用・保守など、クライアントに近いところでの業務が増えていきます。そのほか、専門技術を極めることでスペシャリストになったり、プログラミングチームの統括をするようになったりすることも珍しくありません。

また、長く勤続するなかで多業界のプロジェクトを経験することも多いため、製造業、サービス業といった様々な業種の知識を獲得できます。こうした知識を期待して年収が高くなることもあるでしょう。年齢・スキルを積み重ねるにしたがって年収がアップするのはどの業界も同じですが、システムエンジニアの場合はその傾向が平均年収額に顕著に表れています。

※参考:令和4年賃金構造基本統計調査

「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」システムコンサルタント・設計者 企業規模計(10人以上)より算出

システムエンジニアの企業規模別平均年収

企業規模別の平均年収を見てみます。「令和4年賃金構造基本統計調査」では、従業員の人数を元に統計が取られていて、企業規模が大きい(従業員の人数が多い)ほど平均年収も比較的高くなります。

企業規模 平均年収
従業員1000人以上 約789万円
従業員100~999人 約611万円
従業員10~99人 約575万円

企業の特色にもよりますが、ITのプロジェクトは規模が大きい企業ほど、クライアントと直接やりとりをしてプロジェクトを進める傾向にあります。一方で規模の小さい企業は、クライアントと開発を行う企業の間に、さらに仲介する企業が入る場合があります。

開発を行う企業は、いわゆる「孫請け」という状態です。孫請けの場合には、全体の売上金額から仲介する企業にマージンが入るため、孫請けの会社の売上金額が減少します。この構造が、企業規模ごとのシステムエンジニアの平均年収調査にもあらわれていると見ることができます。

※参考:令和4年賃金構造基本統計調査
「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」システムコンサルタント・設計者 より算出

システムエンジニアの都道府県別平均年収

平均年収の高い上位10県は、下記の通りです。システムエンジニアは都市部だけではなく、地方でも求められていると言えます。

地域 平均年収
兵庫県 約794万円
広島県 約765万円
青森県 約758万円
茨城県 約750万円
長崎県 約735万円
静岡県 約730万円
埼玉県 約697万円
香川県 約696万円
鹿児島県 約695万円
滋賀県 約684万円

年収アップを狙って転職する場合は、地域によって平均年収額が大きく異なることを踏まえ、遠方への移住も含めて企業を検討すると良いでしょう。またテレワークが普及している昨今においては、就労条件次第で、住まいは地方にしておき、都市部の案件を受注するということも可能です。

※参考:令和4年賃金構造基本統計調査
「都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(役職者を除く)」
※システムコンサルタント・設計者の統計がない都道府県もあります。

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一方で、IT業界という流行り廃りが早い業界において、知識・スキルをアップデートしていくことは「義務」と言っても過言ではないほど、当たり前に求められる姿勢でもあります。

ここでは以下の4つのキャリアを想定して、年収をどのようにあげていけばよいのかを解説していきます。

  • 社内でキャリアアップしていく
  • 別の職種にキャリアチェンジする
  • 転職して職場環境を変える
  • フリーランスという働き方を選択する

社内でキャリアアップしていく

システムエンジニアからさらに上流工程を狙っていくキャリアアップで、年収アップを狙えます。たとえばプロジェクトマネージャがそのひとつです。プロジェクトマネージャはクライアントとの交渉やプロジェクト実行計画の作成、予算、要員、進捗の管理などを担う、プロジェクトチームの責任者です。

管理職としてのスキルを求められる一方で、企画立案やシステム設計などシステムエンジニアで培った経験が活かせます。業務の幅が広がる分、年収のアップが見込めるでしょう。

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別の職種にキャリアチェンジする

キャリアチェンジとして、データベースやネットワークなど専門性を磨いていくのも年収アップの手です。専門的なスキルのある人材は不足傾向にあるため、雇用する側の企業によっては高額の年収が用意されています。
また近年で特に不足している職種といえば、データサイエンティストです。他にも情報セキュリティを担うセキュリティエンジニア、AIに関わるAIエンジニアなども求められています。人材不足となっている職種にチャレンジすると、豊富な求人から適したものを選べるでしょう。

職種 平均年収 案件
SE/プログラマ 413万円 案件を見る
スマホアプリ/ネイティブアプリ系エンジニア 426万円 案件を見る
制御系ソフトウェア開発 428万円 案件を見る
プロジェクトマネジャー 686万円 案件を見る
ITコンサルタント 590万円 案件を見る
データサイエンティスト 513万円 案件を見る
サーバーエンジニア 453万円 案件を見る
ネットワークエンジニア 436万円 案件を見る
データベースエンジニア 403万円 案件を見る
運用/監視/保守 364万円 案件を見る
Webデザイナー 361万円 案件を見る

※参考:日本のビジネスパーソンの平均年収は?平均年収ランキング(平均年収/生涯賃金)【最新版】 |転職ならdoda(デューダ)

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IoT/AI/Fintech等による技術革新は従来にないスピードで進行しており、これら技術革新は「第4次産業革命」とも表現されています。日本においても当該時技術革新を産業・生活に取り入れることで、「Society5.0」※を世界に先駆けて実現していくことを目指しています。 (※Society5.0:仮想空間と現実空間を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会(内閣府HPより))

それでは、新たな技術革新により、従来のIT技術は淘汰されていくのでしょうか?いいえ、日本は技術ありきの経営よりも、お客様目線のサービスありきの経営が根強い傾向がありますし、ドラスティックな技術要素は企業としても設備投資が追いつかないため、新たな技術要素へはゆるやかな変遷となり、当面は従来型IT技術との融合型になると予想されます。

また、従来型のIT技術は既に重要な経営基盤ともなっていることから、従来型IT人材はまだまだ必要とされることでしょう。ここでは、従来型ITのキャリアパスを整理してみようと思います。

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転職して職場環境を変える

年収アップを第一の目標とするなら、大企業や、平均年収額の高い都道府県の企業を狙っていくのが効率的な戦略となります。転職にあたっては、転職サイトを自分で探す、知人に紹介してもらう、あるいは転職エージェントに登録して企業を紹介してもらうという手があります。転職エージェントの利用は、自分で探す場合には見つからない「非公開」の求人を取り扱っているため、さらに年収の高い企業を見つけられるでしょう。

フリーランスという働き方を選択する

フリーランスとして独立する方法もあります。事務作業や確定申告などシステム開発以外の業務が新たに加わるものの、自分のスキル次第で報酬を上げられるのがフリーランスのメリットです。年収アップのためにどの分野の案件を選ぶべきか、どの地域の企業がよいか、というように、会社員としては難しいであろう検討も、フリーランスとして独立していれば可能です。

フリーランスとして独立する場合、はじめはクラウドソーシングや知人からの紹介などで実績を作っていくことになるでしょう。その後の選択肢としては様々存在しますが、営業活動を自ら行うのであればSNSで発信を行ったりエンジニアの勉強会・イベントに参加したりと、人脈を広げることが求められます。もしも営業活動をするのが苦手なのであれば、案件紹介をしてくれるエージェントに登録することで案件を継続的に受注できる環境を整えることが可能です。

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システムエンジニアとしての市場価値を高めるスキル

システムエンジニアの年収を上げていくためには、市場価値を高めることが必須です。ここでは、システムエンジニアとしての市場価値を高めるために、どのようなスキルを身につければ良いのかを解説します。

上流工程に関わるスキルを身に着ける

IT業界は多重下請け構造になっているため、上流工程になるほど給料は上がっていきます。そのため、システムエンジニアとしての市場価値を高めるには、上流工程にかかわるスキルを身につける必要があります。

システム開発は基本的に、6つほどの工程に分かれていますが、この前半部分を行うのが上流工程です。具体的には、要件定義や基本設計、外部設計のことを指します。これらの工程では、クライアントにヒアリングをし、どのようなシステムを作っていくのか決めていきます。

上流工程は製作作業というよりも、考える作業がメインになってきます。そのためシステム開発の知識だけでなく、コミュニケーション能力や技術者たちをまとめるマネジメント能力など、多岐にわたるスキルが求められます。

注目を集めるIT技術・スキルを身に着ける

システムエンジニアの中でも、複数のスキルを身につけることでより市場価値を高めることにつながります。現在は一つのスキルを極めるよりも、複数のスキルを持った人材が求められています。

プログラム言語だけでなく、サーバー・インフラ周り、データベースなど複数のスキルを一人でこなせれば、企業としては何人も雇う必要がありません。とくに、需要が高いAI、VR、ブロックチェーン、クラウド、データサイエンスなどのスキルを身につければ、より市場価値は高まるでしょう。

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クラウドの技術を学ぶには?おすすめの資格試験や勉強方法を解説

大手企業のAmazonやMicrosoft、Googleなどがクラウドコンピューティングサービスを提供するなど、世界中でクラウドの活用が広がっています。このような背景に伴って、クラウドを活用できる技術者の需要も高まっているため、新たにクラウドを学びたいとお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

これからクラウドエンジニアとして活躍を目指すなら、資格試験を通してクラウドを勉強するのがおすすめです。この記事では、クラウドの基礎知識や代表的な技術やクラウドの学習におすすめの資格試験と勉強方法などをご紹介します。

これからクラウドについて学びたいとお考えの方は、ぜひ参考にしてください。

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資格を取得する

キャリアアップ、転職、独立などいずれの場合でも、資格を保有しておくと採用や案件獲得に有利です。特に国の資格は広く知られているため、人材採用を行う人やクライアントの立場としては、そのシステムエンジニアの実力を測りやすくなります。
システムエンジニアがとっておきたい資格をご紹介します。いずれも経済産業省が所管となっている情報処理推進機構(IPA)が行っており、他の民間の資格よりも広く知られているものです。

基本情報技術者試験(上期・下期実施)

IT全般に関して基本的な知識や技能を持っていることを証明する資格です。システムエンジニアにとっては早い段階で取得しておきたい資格です。
※参考:基本情報技術者試験

応用情報技術者試験(春期・秋期実施)

基本情報処理技術者試験よりもさらに高度な資格で、高度IT人材となるために必要な応用的な知識・技能を持っていることを証明する資格です。
※参考:応用情報技術者試験

データベーススペシャリスト試験(秋期実施)

データベースに関する専門的な知識・技術を保有し、活用できることを証明します。高度IT人材が対象とされており、データベースに関する技術を持つシステムエンジニアも取得しておきたい資格です。
※参考:データベーススペシャリスト試験

システムアーキテクト試験(春期実施)

こちらも高度IT人材と見なされる資格です。組み込みシステムやIoTを利用したシステムに関する知識を有し、開発の主導となる人が対象。IoTやAIなどの最新技術を含めた、組み込みシステムに関する事項が私見の出題範囲となっています。
※参考:システムアーキテクト試験

プロジェクトマネージャ試験(秋期実施)

システム開発プロジェクトにおけるマネジメント業務を行えることを証明する資格です。ITの専門的な知識を持ちながらプロジェクトを推進する職種として、試験範囲も幅広いものとなります。
※参考:プロジェクトマネージャ試験

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将来性の高さを見込んで、システムエンジニアに転身することを検討している方は少なくありません。システムエンジニアになるまでの道のりは長いものの、学習のための教材は豊富にあり、学習を始めるハードルは低いといえます。

そこで本記事では、システムエンジニアになるために必要な知識や勉強方法、資格についてご紹介します。

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まとめ|システムエンジニアは年収を上げやすい職種

システムエンジニアの年収は上がり幅が大きく、高収入を期待できる職種といえます。また、IT業界は当面人材不足が続く見込みで、システムエンジニアにとってはある程度求人を厳選できる、売り手市場の状況です。キャリアアップを考えている場合は、企業規模や地域を踏まえて、他企業の年収がどれくらいか調査してみるとよいのではないでしょうか。

一方で、進歩し続けるIT業界の技術についていかなければならないという側面もあります。これは人によってメリットともデメリットともいえるでしょう。学習に時間がかかることもあり、多忙なシステムエンジニアは時間の捻出に苦慮しがちです。しかし最新技術を習得することは、システムエンジニアならではのやりがいと喜びになります。

専門的である分、高い年収も期待できるシステムエンジニア。IT業界未経験者の人も、既にIT業界で仕事をしている人も、システムエンジニアとしてのキャリアを今一度考えてみてはいかがでしょうか。

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