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システムエンジニアに資格は必要?おすすめの資格や基本スキルも解説

更新日 2023/11/10

システムエンジニアとして働くために、必ず資格を取得しなければならないわけではありません。しかし、資格を取得しておくことによって、転職時のアピールポイントとして活用できたり、資格手当や一時金を受け取れる可能性があったりするため、ぜひ取得することをおすすめします。
本記事では、システムエンジニアの資格取得を推奨する理由やおすすめの国家資格・ベンダー資格、エンジニアとして活躍するために身につけておきたいスキルなどについて解説します。

システムエンジニア 資格

システムエンジニアの資格取得は必須?

システムエンジニアとして仕事をするために、資格取得は必ずしも必須というわけではありません。そのため、関連資格を所持していないからといって就職試験や転職試験に成功できないというものではありませんが、持っていると、転職時の大きなアピールポイントになります。

また、資格取得のための学習を通じて自身のスキルを向上させるきっかけにもなるため、転職前に資格を取得しておくことが望ましいでしょう。企業によっては資格を取得していると特別な手当てが付いたり、資格取得のための一時金を支給してもらえたりする可能性があります。

転職の際のアピールになる

IT関連の資格を取得すると、転職の際にITに関する知識やスキルを十分に有していることを証明でき、採用に有利になる可能性があります。持っている資格の種類によって、どの程度のスキルが身についているのかを客観的に証明できるため、面接官によい印象を与えられます。

また、AWSやOracleデータベースなどを活用した開発は、現場でより詳細な専門知識が求められるケースが多いため、特定のベンダー資格を取得しておくと転職時に役立ちます。

資格手当や一時金をもらえる可能性がある

企業によっては、特定の資格を取得していると毎月の給与に手当てが加算されたり、取得した資格の種類に応じて一時金を支給してもらえたりする場合があります。自身のスキルを底上げしながら収入面でもプラスになるため、余裕がある場合はぜひ挑戦してみるとよいでしょう。

入社後に資格取得のための学習費用や受験費用を負担してもらえる制度を設けている企業もあるため、事前に就業規則や募集要項を確認しておくことをおすすめします。

自身のスキル向上になる

資格取得のための学習を通じて、自身のITスキル向上を図り、新たな知識を身につけて活躍の場を広げることが可能です。既にIT関連の職種で働いている場合でも、関連資格を取得することで、これまでには挑戦が難しかった分野に飛び込める可能性が広がります。

未経験の人はもちろん、IT業界のなかで他の職種へ転職する場合も、全く異なるスキルが必要になる場合があります。プログラミング、セキュリティ、ネットワーク、クラウドなど、ITは幅広い分野に細分化されているため、自身に必要なスキルを十分に把握しましょう。

システムエンジニアにおすすめの国家資格

ITに関連する資格にはさまざまなものがありますが、現場で働くエンジニアにとって有用だと考えられている資格とはどのようなものなのでしょうか。2021年9月に日経クロステックが実施した「IT資格実態調査」(※)では、現役のエンジニアに対し、IT資格の保有状況や役立ち度合い、今後の取得意向に関するアンケートを取っています。

上記によれば、特に人気の資格には「AWS認定各種」「ITストラテジスト」「情報処理安全確保支援士」などが挙げられます。また、現役エンジニアの資格保有率としては、基本情報技術者と応用情報技術者がともに高く、他の上位システムエンジニア資格の土台となるため、最初に取得しておくことが推奨されます。

ここからは、システムエンジニアにおすすめの国家資格について、概要や役立つポイント、取得方法などを解説します。

※参考:「取得したいIT資格」で2年連続マイナス、人気にかげりのDX関連資格とは | 日経クロステック(xTECH)

基本情報技術者試験

基本情報技術者試験は、IPA(情報処理推進機構)が主催する国家資格です。IT技術者として働くための基礎知識が網羅されている、いわゆる登竜門のような立ち位置の資格となります。システムエンジニアとして働くのであれば、まずは押さえておきたい資格のひとつです。

今までIT関連の職種として働いたことがなく、これからITについて学び始める人にとっては、高度人材として活躍していくための足がかりとして役立つでしょう。「資格を持っていることで、会社からの手当てが出る」「転職のアピールポイントとして使える」などの声もよく聞かれます。

試験は1年に2回で、通常、春季と秋季に開催されます。問題は全て選択式で記述がないため、パソコンを使って行うCBT方式が採用されており、近くの会場で気軽に受験できるのもメリットです。

合格率は応用情報技術者試験や高度試験に比べるとやや高く、25~40%程度の間で推移することが多いようです。受験前には十分な対策が必要ですが、IT関連の職種が未経験の人でも合格は可能です。

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応用情報技術者試験

応用情報技術者試験は、IPA(情報処理推進機構)が主催する国家資格で、前述の基本情報技術者試験の上位資格にあたります。基本情報技術者試験に比べてより実務的かつ応用的な問題が数多く出題され、記述問題も用意されています。

システムエンジニアとしての実践力をアピールできる資格となっており、駆け出しのエンジニアだけでなく、プロジェクトリーダーなどの上級エンジニアも受験する機会が多い資格のひとつです。一部の企業では、応用情報技術者試験を所有していることが昇進の条件になるなどのケースもあるようです。

応用情報技術者試験の学習を通してITに関する深い知識を習得し、より高い成果を出せたり、転職活動の際にITに関する高いスキルを持っていることをアピールできたりします。

試験は1年に2回で、通常、春季と秋季に開催されます。記述問題があるため、CBT試験ではなく通常の試験会場で開催されます。合格率は基本情報技術者試験に比べると低く、例年20%前後です。

ITストラテジスト

ITストラテジストは、IPA(情報処理推進機構)が主催する国家資格で、応用情報技術者試験よりもさらに上位の資格です。経営戦略に基づいてIT戦略を策定し、ITを活用して業務改革や事業変革を行ったり、競合他社に対して競争力の高いシステムやサービスを生み出したりできる人材を、育成するための資格です。

経営面の専門色が濃い資格なので、ITコンサルタントやCTO・CIOなどの立場を目指す人におすすめの資格です。ITを活用して経営を改善に導くことを目的とするため、ITストラテジストを所有していると、ITを自在に活用した開発ができることをアピールできます。

試験は年1回で、通常は春季に開催されます。合格率は低く、例年10~15%程度に留まります。

高度試験を受験する場合は、基本情報技術者試験や応用情報技術者試験に合格した後、自身が身につけたい専門性を明らかにした後で、自分に合った高度試験を選ぶことが重要です。高い専門知識が求められるため、既にITの現場で働いた経験を持つ人のほうが合格しやすいでしょう。

情報処理安全確保支援士

情報処理安全確保支援士は、IPA(情報処理推進機構)が主催する国家資格で、高度試験の一種です。セキュリティのプロフェッショナルを育成するための資格で、サイバーセキュリティリスクを適切に分析・評価し、自社のセキュリティ対策を万全にするための提言ができる人材を目指す人に適しています。

セキュリティサービスを開発するセキュリティエンジニアや、顧客のためのセキュリティ対策を提案するセキュリティコンサルタントとして働きたい人におすすめです。

近年ではサイバー攻撃が国際的に激化しており、セキュリティ対策は全ての企業や組織にとって無視できない課題となっています。そのため、セキュリティに関わる職種は活躍の幅が広いでしょう。

試験は1年に2回で、通常、春季と秋季に開催されます。合格率は20%をやや下回る程度が平均ですが、近年では20%を少し超える年もあるようです。前述のITストラテジストと比べると、1年に2回の受験機会があるため、挑戦のハードルはやや低めです。

ネットワークスペシャリスト

ネットワークスペシャリストも、IPA(情報処理推進機構)が主催する国家資格で、高度試験の一種に数えられます。

ネットワークの専門知識やスキル、市場全体の最新トレンドやサービス動向まで幅広い知識を持ち、目的に合わせて大規模かつセキュリティの強固なネットワークシステムを構築・運用できる人材の育成を目的とした資格です。要件定義・設計だけでなく、構築・運用・保守まで幅広く担当できる人材が想定されています。

昨今ではどのような企業や組織でもネットワークが業務に必要不可欠な要素となっており、安定的な稼働は業務の品質を大きく左右します。ネットワークエンジニアやインフラ系エンジニアのエキスパートを目指すなら、ネットワークスペシャリストはおすすめの資格です。

試験は年1回で、通常は春季に開催されます。合格率は例年15%程度に収まることが多いようです。ネットワークに関する詳細な知識が問われるため、既に現場で知識や経験を積んだIT技術者のほうが取得しやすいでしょう。

システム監査技術者

システム監査技術者は、IPA(情報処理推進機構)が主催する国家資格で、情報システムに関わるリスク分析とコントロールを行う人材の育成を目的とした資格です。高度試験の一種に分類されています。

システム監査技術者とは、自社の情報システムに潜むリスクを客観的に分析し、リスクに対する対策が適切に行われているかどうかを点検・評価・検証して、目的を達成するための助けとなる立場です。情報システム部門の責任者や、監査人などを志す人に向いています。また、組み込み系のスペシャリストとしても成果を発揮しやすいでしょう。

試験は年1回で、通常は秋季に開催されます。合格率は例年15%にやや満たない程度の水準です。

秋季試験のため、場合によっては春季試験のITストラテジストやネットワークスペシャリストと並行して受験することも可能です。しかし、高度試験の合格率は全般的に低く、十分な学習を必要とするので、自身が必要とするスキルに合わせて1つの試験に照準を定め、学習することをおすすめします。

システムアーキテクト

システムアーキテクトは、IPA(情報処理推進機構)が主催する国家資格で、システムエンジニアとして開発の上流工程を主導し、設計や構築を行い、システムを完成に導く役割を担う人のための資格です。システムに関する豊富な知識・スキルを有し、顧客のニーズに適したシステムのグランドデザインを設計できる人材が求められます。

将来的にプロジェクトリーダーとして統括的な立場を目指したいシステムエンジニアや、既に現場で活躍する上級エンジニアなどに適している資格です。ITコンサルタントなどと協働し、顧客にとって最適なシステムを設計・実現する能力が必要になります。

試験は年1回で、通常は春季に開催されます。合格率は例年10~15%程度で、他の高度試験と比べるとやや低めの水準といえるでしょう。システムエンジニアとして活躍するためのあらゆる知識が求められるため、これから転職を検討している人や、さらに活躍の場を広げていきたいエンジニアにとってもおすすめです。

システムエンジニアにおすすめのベンダー資格

ここまでは国家資格を紹介してきましたが、IT関連の資格のなかには、グローバル企業が主催しているベンダー資格も数多くあります。なかでもクラウドプラットフォームのAWSや、データベースソフトウェアのOracleデータベースは、開発現場でよく使われています。

そのため、AWS認定資格やオラクルマスターを保有していると、転職時などに専門知識を有していることをアピールしやすくなります。ここでは、代表的な2つのベンダー資格について詳しく解説します。

AWS認定資格

AWS認定資格とは、Amazonの公式資格で、クラウドプラットフォームのAWS(Amazon Web Services )に関わる知識やスキルを認定するための資格試験です。カテゴリー別に全部で11種類の試験が用意されており、合格すると、AWSの専門知識を持っていることを証明できます。

近年では、AWSを利用したクラウドサービスの開発を行っている企業も多く、応募条件のひとつにAWSの開発スキルが求められる例もあります。そのため、AWSが開発の中心となっている企業へ転職を検討しているなら、AWS認定資格の取得がおすすめです。

試験にはフォンダショナル、アソシエイト、プロフェッショナル、スペシャリティの4つのレベルがあり、それぞれ自分のレベルに合わせてチャレンジすることが可能です。

これから初めてAWSについて学ぶ場合はフォンダショナル、クラウドやオンプレミスの豊富な開発経験があるならアソシエイトがおすすめです。プロフェッショナルはAWSクラウドの開発経験が2年以上、スペシャリティは5年以上の開発経験があるエンジニアに推奨されています。

オラクルマスター

オラクルマスターとは、Oracleが主催する資格試験で、データベースソフトウェアの「Oracleデータベース」に関する知識とスキルを証明するための資格です。ブロンズ、シルバー、ゴールド、プラチナの4つのレベルがあり、受験者のレベルに合わせて自由に選択できます。

世界中で受験されている資格試験で、これまで27万人以上の受験者が存在している、認知度の高い試験です。データベースエンジニアとして働く際に、Oracleデータベースが開発の中心となる現場で活躍するならぜひ取得しておきたい資格です。

ブロンズはデータベースの基礎知識を証明するために役立ちます。シルバーはブロンズの内容に加え、SQLの基礎知識やデータベースの運用管理スキルを証明できます。ゴールドはバックアップ・リカバリ―に関する知識や、マルチテナント・アーキテクチャ、インストール・アップグレードのほか、Oracleデータベース18c・19cの新機能に関する知識が問われます。

資格取得のための2つの方法

資格取得のためには勉強が不可欠です。資格勉強の方法を、メリット・デメリットや、どのような方が向いているのかといった観点から解説します。取得したい資格や目的に合った勉強方法を選ぶ参考にしてください。

講座・スクールで学ぶ

専門学校や通信講座、カルチャースクールなどでは、資格取得のための講座が開設されていることがあります。資格取得を目的としたカリキュラムが設定されているため、体系的に効率よく学習できることがメリットです。
また講座によっては、講師に質問ができたり、試験問題の予想を聞いたりできることも利点です。一方で、独学よりは費用がかかることがデメリットです。講座やスクールで勉強する方法は、効率的に必要な知識や能力を得たい方におすすめです。

独学で学ぶ

初級から中級相当の資格であれば、独学でも合格を狙うことができます。書籍や、資格試験のホームページに掲載されている過去の問題、インターネット上の学習サイト・動画などによって、勉強が可能です。あまり費用をかけずに、自分のペースで勉強できることがメリットです。
一方で、多種多様なテキストやサイトのなかから、信頼できて自分に合っているものを選択することが難しい点はデメリットです。自己管理が得意な方や自分のペースで学習したい方は独学がおすすめです。

未経験者がシステムエンジニアになるために必要なこと

未経験でシステムエンジニアになるためには、基本的なプログラミングスキルを身につけ、ポートフォリオを作成することが必要です。基礎的なプログラミングスキルとは、一般的な書籍や動画で解説されているような水準です。基礎の習得後には、ポートフォリオとなるシステムを自分で作ってみてください。
基本的なプログラミングスキルの習得の後ポートフォリオを作成することで、就労に必要な最低限の実力をアピールすることが可能です。未経験OKの求人や案件に応募し、実践での経験を積むことでさらにスキルを上げてください。スキルを積み上げる方法として、上記の資格取得を目指すのも一つの手です。

システムエンジニアが身につけておきたいスキル

システムエンジニアが取得できるIT関連資格は、あくまでも自身のエンジニアとしての市場価値を高めるためのものであり、資格がなければエンジニアとして働けないというものではありません。しかし、資格の取得によって自身がなりたいシステムエンジニアとしての理想の姿を見定めたり、目標に近づけたりするため、積極的に挑戦するとよいでしょう。

システムエンジニアになり、現場で活躍するために必ず〇年勉強しなければならない、という規定はなく、個人の理解度の高さや経験値にも大きく左右されるのが実情です。とはいえ、プログラマーとして入社した直後から数年程度は、上位エンジニアの開発したプログラムのテストを担当したり、小規模なシステム開発を行ったりして、システムエンジニアになるための経験を積むことが多いようです。

上記を踏まえて、システムエンジニアとして活躍するために身につけておきたい基本的な3つのスキルを解説します。

課題発見・解決力

システムエンジニアとして活躍するためには、課題を見つけて最適なシステムを発案し、解決する力が必要です。

システムエンジニアは顧客へのヒアリングを通して抱えている課題を発見し、その課題を自社の持つ技術やサービスで解決する足がかりを見つける役割を担うため、単にプログラムを構築するだけでなく、顧客の現状を俯瞰する能力が求められます。

目の前の問題の本質を捉え、解決するためにはどのような手段を講じるべきか、さまざまな観点からアイディアを提案できる想像力も重要です。

マネジメント能力

システムエンジニアは、単に与えられた作業をこなすだけではなく、プロジェクトで働くプログラマーを取りまとめてマネジメントする立場も担います。そのため、チームメンバーのスキルや経験に応じて適切な難易度や量の作業を割り振ったり、場合によっては迅速なフォローを行ったりすることも求められます。

プロジェクト全体に目を向け、組織が円滑に機能するようなスケジュール調整や進行状況の確認を徹底することで、製品の品質を維持し、納期遅延の防止にもつながります。

コミュニケーション能力

顧客ともプロジェクトメンバーともコミュニケーションの機会が多いシステムエンジニアには、高いコミュニケーション能力が必要不可欠です。

顧客の意図を正確に汲み取って、顧客にとって最大の利益となるような提案を行うとともに、プロジェクトメンバーを取りまとめてうまく開発を軌道に乗せ、成功に導くのがシステムエンジニアの役割です。小さなことでもこまめに報告や連絡を行い、密なコミュニケーションを図れる風通しのよい風土を醸成する必要があります。

まとめ

システムエンジニアとして活躍するために必ず取得しなければならない資格はありませんが、資格を取得しておくことで、転職時のアピールポイントになったり、自身のスキル向上につながったりする効果が期待できます。これから転職を考えている人や、さらなるスキルの底上げを目指している人は、今回紹介した資格を中心に取得を検討してみるとよいでしょう。

国家資格のほかにも、AWSやOracleデータベースなど、ベンダーが主催する資格もあります。これから働きたいと考えている現場の開発環境なども事前に調査した上で、自身に必要なスキルを把握し、適切な資格を取得することが大切です。

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