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PMOとはProject Management Office（プロジェクトマネジメントオフィス）の略で、プロジェクトに必要な資料の作成やプロジェクトの進捗管理など、マネジメント業務を行う組織を指し、プロジェクトを成功させるために重要な役割を担います。
ここ数年、コンサルティング業界では、PMO案件/求人が増加傾向にあります。弊社が運営するフリーランスコンサルタントのための案件紹介サイト「ハイパフォーマーコンサルタント(略称：ハイパフォコンサル)」にも様々な企業からPMOコンサルタントへのニーズがまっています。
本コラムは、これからPMOコンサルタントとして活躍していきたいと思っている方に必要なスキルや知識などの情報提供だけでなく、既にPMOコンサルタントとしてのキャリアを積んでいる方に対して、ワンランク上のPMOコンサルタントになるために必要な情報を説明します。
※PMOコンサルタント人材をお探しの方は「コンサル人材をお探しの企業の方へ」をご確認ください。
PMOとはProject Management Office’（プロジェクトマネジメントオフィス）の略で、下記のように対象ごとに３つの階層があります。
プロジェクト管理系の職としては、PMOの他にPM（プロジェクトマネージャー）という職種があります。名称や一部業務・役割が似ているため、混合されることもありますが、明確な違いがあります。
PMは、プロジェクトの管理者としてプロジェクト全体の意思決定を行うことに対して、PMOはPMをサポートする役割として、プロジェクトの管理業務全般の支援を行います。大規模なプロジェクトになれば、進捗管理・課題管理・リスク管理・品質管理・変更管理・リソース管理・ステークホルダー管理・調達管理・コスト管理などのマネジメント業務は複雑化し、PMだけでは把握・対応しきれない業務が数多く発生していきます。PMOはそのような業務を行いプロジェクトの成功を導くための存在です。
グローバル化・IT技術の高度化などのビジネス環境の大きな変化に伴い、プロジェクトの大規模化・複雑化が進む一方でPMだけではプロジェクトを成功させることが難しくなったため、PMをサポートする存在としてPMOは注目されてきました。
しかし、複数のプロジェクトを統合的に管理し、膨大な数のステークホルダーとの調整を行うためには、PMO 構成メンバーが数十名に及ぶというケースも少なくなく、PMOスキルを要するメンバーを一度に大量に確保することは、大企業であっても難しい状況です。
そのため、PMOの求人数・フリーランスのPMO案件数が増加しております。弊社が運営するフリーランスのコンサルタントに案件を紹介するサイト「ハイパフォコンサル」でもPMOの案件が一番多く、非常にニーズの高い職種といえます。
フリーランス向け案件紹介サービスTECH STOCKには、PMO案件が多数ございます。高単価・上場企業・即アサイン可能など、スキルや希望にマッチする案件をご紹介します。フリーランスになって年収アップを狙うならTECH STOCKにお任せください。
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PMOは上記で説明した通り、対象が異なる3つの階層がありますが、実際には業務内容・役割から下記の3つのタイプに分類することができます。支援型PMO、管理型PMO、指揮型PMOがそれにあたります。
支援型PMOは、プロジェクトに対してほとんど権限は持たず、サポートの役割を持ったPMOです。 主な業務としては、記録(議事録・各種ドキュメント作成)、標準化(プロジェクトの定常業務・マニュアル作成)、新規参画メンバー対する教育等を行います。
実際の支援型PMOの案件例①
＜情報システム部門PMO/人材サービス業>
実際の支援型PMOの案件例②
＜証券会社システムPJユーザー側PMO>
管理型PMOは、支援型と指揮型の中間的な役割のPMOです。 主な業務としては、支援型PMOの業務に加え、プロジェクトの監視があります。プロジェクトの監視とは、プロジェクトがスケジュール通り進んでいるかを確認し、必要に応じてボトルネックになっている課題の解消を行います。
実際の管理型PMOの案件例
＜運輸サービス業のシステム移行PMO>
指揮型PMOは、プロジェクトの重要な意思決定に関与したり、プロジェクトを統括する役割を持ったPMOです。
主な業務としては、管理型PMOの業務に加え、プロジェクトの監査があります。プロジェクトの監査とはプロジェクトが規定に基いて行われているかの確認や、プロジェクトスタッフへの聞き取りを行いプロジェクトから報告の裏付けを行います。
実際の指揮型PMOの案件例①
＜損害保険会社の大規模基幹システム刷新PJ(全体PMO)>
実際の指揮型PMOの案件例②
＜基幹システムリプレイスのPMOリード/自動車>
今後、PMOコンサルタントのニーズは高まっていくことが想定されます。そのため、PMOコンサルタントになりたいという方も増えていくと思われますが、ここでは、PMOコンサルタントになるために必要なスキル・資格について説明します。
PMOコンサルタントになるために必須の資格は存在しません。
しかし、これからPMOコンサルタントを目指す方には、PMO業務の基礎知識を体系的に習得するために、PMP(Project Management Professional)という、米国PMI(Project Management Institute)が運営するプロジェクトマネジメントに関する国際資格を取得することをお勧めします。
また、資格取得まで時間とコストを要するので、プロジェクトマネジメントの知識体系であるPMBOK（Project Management Body of Knowledge）の知識は身に着けておくことをお勧めします。
上記のように、PMOになるには資格はいりませんが、PMOコンサルタントになるには、下記のスキルが必要不可欠です。
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※令和４年就業構造基本調査の結果|総務省統計局
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PMOコンサルタントにはコンサルティングファームに所属しているコンサルタント(以下、「社員PMOコンサルタント」))とフリーランスのPMOコンサルタントがいます。既に社員PMOコンサルタントとして活躍されている方の中には、独立してフリーランスになることを検討している方も多いのではないでしょうか。ここでは、フリーランスのPMOコンサルタントのメリットを説明します。
多くの社員PMOコンサルタントは、会社によりアサインされるプロジェクトを遂行しなければいけません。もちろん、そこでPMOとして必要なスキルを身につけ、経験を積むことができますが、プロジェクトを選べるわけではないので、自身が経験を積みたい業種におけるPMOキャリアを積みにくい傾向にあります。 一方、フリーランスのPMOコンサルタントになれば、自身の目指すキャリアから逆算してプロジェクトを選択することができるため、思い描くキャリアを設計する可能性が広がります。
また、社員PMOコンサルタントとして、中堅クラスになると、給与と仕事内容のバランスに納得できないPMOコンサルタントが多くなるという傾向があります。一方、フリーランスのPMO案件には、高単価な案件が多数あります。弊社が運営するハイパフォコンサルにも200万円以上/月の案件があり、高いレベルのフリーランスのPMOコンサルタントになることができれば、社員PMOコンサルタントよりも高収入を得られることが可能となります。
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PMOの求人・フリーランスのPMO案件数は増え続ける一方で、PMOとして十分な経験を持っているコンサルタントの数は少ない状況です。コンサルティングファーム出身のコンサルタントであれば、高度なコミュニケーションスキル・進捗管理の能力といったPMOに必要なスキルを既に培っているため、企業はPMOとして未経験だとしても、チャレンジしやすい職種だと言えます。
PMOという職種はプロジェクトの規模にもよりますが、単独でアサインされるケースも多く、一人でバリューを出す職種としては、フリーランスと相性がよいと言えます。
また、フリーランスのPMOコンサルタントをアサインすることは、コンサルタント・クライアント企業の双方にメリットがあることも、フリーランスとPMOとの相性が良い利用の一つです。
大手コンサルティング会社では社員PMOコンサルタントの1人月の単価として200～400万円という高単価で受注するようなことが多々ありますが、当然そのままの額がコンサルタントの報酬になるわけではありません。
一方、発注企業が同等のスキルを持ったフリーランスのPMOコンサルタントを、大手コンサルティング会社よりも大幅に低い金額（仮に150万円）で発注しアサインしてもらったとしても、フリーランスのPMOコンサルタントが受け取る報酬の方が社員PMOコンサルよりも高くなる可能性があります。そういう意味でフリーランスとPMOは相性が良い職種と言えます。
また、大規模プロジェクトで複数ベンダーが参画しているプロジェクトでのPMOは中立性が求められるので、この点においてもフリーランスとPMOは相性が良い職種といえます。
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